「高卒で介護職なんてやめとけ」ネットでそんな言葉を見て、踏み出せずにいませんか？
結論から言えば、高卒・無資格でも介護職への就職は十分に可能です。
この記事では、給料・資格・職場選びまで、高卒から介護職を目指すために必要な情報をまとめて解説します。
- 高卒・無資格でも介護職に就ける理由と任せられる業務の範囲
- 資格・勤続年数で給与がどう変わるか、収入アップの仕組み
- 失敗しない職場の選び方と使える資格取得支援制度
1．高卒・無資格でも介護職になれる？
「学歴不問」「無資格歓迎」の求人が多い介護業界には、それだけの理由があります。
業界が重視するスキルと、慢性的な人手不足の実態から解説します。
介護業界において重視されるスキルと適性
介護の仕事は「自立支援」と「認知症ケア」を理念とし、利用者が自分らしく生活できるよう支援します。
採用では、誠実な姿勢やコミュニケーション能力が重視され、利用者を否定せず安心感を与えられる多様な人材が活躍できる職場です。
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介護職にはさまざまな職種があり、それぞれ仕事内容や求められるスキルが異なります。
自分に合った働き方を見つけるためには、職種ごとの違いを事前に把握しておくことが重要です。
資格とキャリアの観点から、各職種を詳しく比較した記事もあわせてご確認ください。
深刻な人手不足が学歴不問を後押し
介護業界は高齢化の進展により需要が拡大する一方、離職率の高さや賃金水準の低さから慢性的な人手不足が続いています。
介護関係職の有効求人倍率は、平成26年の約2.08倍から上昇を続け、令和元年には4.35倍とピークを迎えました。
その後も全職業平均の約1.1〜1.2倍台を大きく上回る3〜4倍台で推移しており、慢性的な人手不足が続いていることがわかります。
即戦力となる人材を幅広く確保するため、学歴よりも「働く意欲」や「人と関わる姿勢」を重視した採用が広まっています。
無資格で任される仕事と資格が必要な仕事の違い
無資格者が担当するのは、主に「生活援助」と呼ばれる領域です。
具体的には、施設の清掃、食事の配膳や下膳、利用者の話し相手、送迎業務の補助などが該当します。
一方で、利用者の身体に直接触れて行う「身体介護（入浴介助、排泄介助、食事介助など）」については、原則として「介護職員初任者研修」以上の資格が求められます。
法律に基づき業務範囲が線引きされているため、知識や技術がないまま危険を伴う身体介護を任されることはなく、安全な環境から段階的に経験を積むことが可能です。
2．介護職で高卒の場合の給料・年収
「高卒だと給料が低いまま」とは限りません。介護業界では学歴より資格・経験が評価されます。
具体的な数字をもとに、収入アップの仕組みを確認しましょう。
■給与アップの前に、まず自分に合った職場を見つけよう
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経験・資格による逆転の仕組み
一般的な企業と同様に、介護業界においても高卒と大卒の間で初任給に差が設けられていることは珍しくありません。
しかし、介護業界の賃金体系において最も重視されるのは「実務経験の年数」と「保有している資格の有無」です。
勤続年数による平均給与額
勤続年数別に見ると、1年目は298,760円と全体平均（338,200円）を大きく下回るものの、経験を積むにつれて着実に増加する傾向があります。
勤続5〜6年で全体平均を超え、20年以上では382,520円に達します。長く働くほど給与が上がりやすい職種といえます。
保有資格別ごとの平均給与額
| 社会福祉士 | 397,620円 |
| 介護支援専門員（ケアマネ） | 388,080円 |
| 介護福祉士 | 350,050円 |
| 実務者研修 | 327,260円 |
| 介護職員初任者研修 | 324,830円 |
| 保有資格なし | 290,620円 |
保有資格なしの平均給与額は290,620円にとどまる一方、資格保有者は339,960円と約5万円高くなっています。
なかでも社会福祉士が397,620円、介護支援専門員が388,080円と高水準で、専門性の高い資格ほど給与に反映される傾向が明確です。
資格取得がキャリアアップと収入向上の鍵となっています。
無資格スタート（約29万円）から介護福祉士を取得すると約35万円、さらに勤続20年以上のキャリアを積むと約38万円台が目安となります。資格取得と勤続年数の掛け合わせが、収入面での最大のレバレッジです。
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資格によって給与が大きく変わることがわかりましたが、実際に介護職の給料はどのくらいなのか、職種・施設・地域別のデータで詳しく知りたい方も多いはずです。
平均給与の全体像と手取り額の目安を、最新データをもとに解説した記事もご覧ください。
処遇改善加算などの公的な給与サポート制度
さらに、介護業界全体の給与水準を底上げしているのが、国が定めた「介護職員処遇改善加算」などの制度です。
これは、事業所が介護職員の賃金改善や研修体制の整備を行うことを条件に、加算率が上がっていく仕組みです。
主な加算率アップの要件
- 職場環境の改善
- 資格や勤続年数等に応じた昇給の仕組みの整備
- 改善後の賃金年額440万円以上が1人以上
- 経験・技能のある介護職員を事業所内で一定割合以上配置 など
この制度は、経験や資格を持つ職員を手厚く評価する設計となっています。
これに夜勤手当などが加わることで、施設によっては20代でも安定した収入を得ることが可能です。
3．高卒から国家資格「介護福祉士」を取得するルート
高卒から介護福祉士を目指す場合、「養成施設ルート」「実務経験ルート」「福祉系高校ルート」「EPAルート」の主に4つの選択肢があります。
それぞれのルートによって、資格取得までに必要な年数や費用の負担、受験条件が異なります。ご自身の現在の環境（学歴・すでに就職しているか等）に合わせた最適なルートを選びましょう。
高卒から介護福祉士を取得する4つのルート一覧
| ルート名 | 必要な要件・修了条件 | 受験に必要な年数 | こんな人におすすめ |
|---|---|---|---|
| ① 養成施設ルート | 専修学校・短大・大学などの介護福祉士養成施設（2年以上または1年以上）を修了 | 1〜2年以上 | 最短で体系的に学び、確実に資格を取りたい人 |
| ② 実務経験ルート | 3年以上の実務経験 ＋ 実務者研修（または介護職員基礎研修＋喀痰吸引等研修）を修了 | 3年以上 | 高卒でそのまま就職し、働きながら給料を得て目指したい人 |
| ③ 福祉系高校ルート | 福祉系高校または特例高校等を卒業 ＋ （一定の特例校は）9ヶ月以上の実務経験 | 高校在学期間〜 | 高校在学中から福祉を専攻している人 |
| ④ EPAルート | EPA介護福祉士候補者として来日 ＋ 3年以上の実務経験 | 3年以上 | 経済連携協定（EPA）に基づき来日した外国人候補者 |
各ルートの詳細とおすすめの選び方
1. 養成施設ルート（最短で体系的に学ぶ）
高等学校等を卒業後、介護福祉士養成施設（専門学校・短期大学・大学など）に進学するルートです。
- 修了期間
2年以上（一部の対象施設は1年以上） - 受験条件
養成施設を卒業・修了後、国家試験（筆記試験）を受験 - 特徴
学費はかかりますが、基礎から実践まで手厚いカリキュラムを受けられるため、最短で知識と技術を身につけて就職したい方に適しています。
2. 実務経験ルート（高卒で就職し働きながら目指す）
高校卒業後、そのまま介護現場に就職して「働きながら国家資格を目指す」最もスタンダードなルートです。
- 必要要件
介護現場での実務経験3年以上（従事期間3年以上・実働日数540日以上） ＋ 実務者研修の修了 - 受験条件
上記2つの要件を満たすことで筆記試験を受験可能 - 特徴
学費を最小限に抑え、毎月の給与を得ながら資格取得を目指せます。社会人や高卒未経験からスタートする人に最も選ばれています。
3. 福祉系高校ルート
福祉系高校や特例高等学校で指定の学科・コースを修了して卒業するルートです。
- 必要要件
福祉系高校の卒業（入学者年度や学校区分により、一部実務経験9ヶ月以上や「介護過程Ⅲ」の修了が必要な場合があります） - 特徴
高校在学中に介護に必要な単位を取得できるため、卒業と同時に（または短い実務経験で）国家試験の受験資格が得られます。
4. EPAルート
二国間経済連携協定（EPA）に基づき、インドネシア・フィリピン・ベトナムから来日した介護福祉士候補者が対象のルートです。受入施設で3年以上の実務経験を積むことで受験資格を取得します。
養成施設ルートは1～2年の通学期間と学費がかかるため、高卒からすぐに働きながら費用を抑えて取得したい場合「実務経験ルート」が最も現実的で確実な選択肢です。職場によっては「実務者研修」の受講費用を全額負担してくれる支援制度もあります。
参考：公益財団法人社会福祉振興・試験センター｜介護福祉士国家試験 受験資格（資格取得ルート図）
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介護福祉士の取得ルートを確認したら、次は受験資格の詳細を押さえておきましょう。
「実務経験3年・540日」の計算方法や、新制度への対応など、見落としがちなポイントを丁寧に解説しています。
働きながら最短で合格を目指す方は必見です。
4．助成金や事業所の資格取得支援制度
資格取得にかかる費用は、公的な助成金や職場の支援制度で大きく抑えられます。
使える制度を知っておくだけで、スタートのハードルはぐっと下がります。
教育訓練給付制度
教育訓練給付制度は、働く人の主体的な能力開発とキャリア形成を支援し、雇用の安定や就職の促進を図るための制度です。
一定の条件を満たす方が厚生労働大臣指定の教育訓練講座を受講・修了すると、費用の一部が支給されます。
教育訓練の種類は、訓練レベルに応じて「専門実践教育訓練」「特定一般教育訓練」「一般教育訓練」の3種類があります。
専門実践教育訓練
労働者の中長期的なキャリア形成に役立つ教育訓練
例：業務独占資格などの取得を目標とする講座 社会福祉士など
| 条件 | 給付率 | 年間上限 |
|---|---|---|
| 受講中（6か月ごと） | 50% | 40万円 |
| 上記 ＋ 資格取得 ＋ 1年以内に就職 | 70% | 56万円 |
| 上記 ＋ 賃金が5%以上上昇 | 80% | 64万円 |
失業中で初めて受講する場合（通信・夜間制除く）、45歳未満など一定要件を満たせば教育訓練支援給付金も別途もらえます。
特定一般教育訓練
労働者の速やかな再就職・早期のキャリア形成に役立つ教育訓練
例：業務独占資格などの取得を目標とする講座 介護支援専門員実務研修、介護職員初任者研修など
| 条件 | 給付率 | 年間上限 |
|---|---|---|
| 訓練修了後 | 40% | 20万円 |
| 上記 ＋ 資格取得 ＋ 1年以内に就職 | 50% | 25万円 |
一般教育訓練
雇用の安定・就職促進に役立つその他の教育訓練
例：資格の取得を目標とする講座 介護福祉士実務者養成研修、介護職員初任者研修など
| 条件 | 給付率 | 年間上限 |
|---|---|---|
| 訓練修了後 | 20% | 10万円 |
支給対象かどうかは、管轄のハローワークでご確認ください。
修学資金貸付制度
修学資金等貸付制度は、介護福祉士や社会福祉士の資格取得を目指し、指定の養成施設や福祉系高校等で学ぶ方を支援する無利子の貸付制度です。
介護福祉士修学資金貸付
対象： 介護福祉士養成施設に在学中・入学予定の方
貸付期間： 養成施設に在学する期間
返済免除： 卒業後、指定施設等において介護福祉士として介護業務に5年間継続して従事することで全額免除（※要件詳細は各都道府県の要綱による）
| 月額 | 5万円以内 |
| 入学準備金 | 20万円以内 |
| 就職準備金 | 20万円以内 |
| 国家試験受験対策費 | 4万円以内／年度 |
福祉系高校修学資金貸付
対象： 福祉系高校に在学中・入学予定の方
貸付期間： 福祉系高校に在学する期間
返済免除： 卒業後、介護福祉士として介護業務に3年間勤務で全額免除
| 修学準備金（入学金除く） | 3万円 |
| 介護実習費 | 3万円以内／年度 |
| 就職準備金 | 20万円以内 |
| 国家試験受験対策費 | 4万円以内／年度 |
介護福祉士実務者研修受講資金貸付
対象： 実務者研修施設に在学中の方
返済免除： 卒業後、介護福祉士として介護業務に2年間勤務で全額免除
| 研修受講費 | 20万円以内 |
社会福祉士修学資金貸付
対象： 社会福祉士養成施設に在学中・入学予定の方
貸付期間： 養成施設に在学する期間
返済免除： 卒業後、社会福祉士として相談援助業務に5年間勤務で全額免除
| 月額 | 5万円以内 |
| 入学準備金 | 20万円以内 |
| 就職準備金 | 20万円以内 |
参考：厚生労働省｜介護福祉士・社会福祉士を目指す方々へ（修学資金貸付制度のご案内）
資格取得支援制度
社内の資格取得支援制度では、受験料や教材費の補助をはじめ、取得後の資格手当や昇給など、キャリアアップを後押しするさまざまなサポートが受けられます。
費用面での不安を軽減しながらスキルアップに集中できる環境が整っており、意欲ある方にとって活用しやすい制度となっています。
事業所の資格取得支援制度は、面接時などに事前に確認しましょう。
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費用面の不安を解消したら、実際に資格取得の流れを確認しておきましょう。
介護職員実務者研修は、働きながらでも取得できる資格として人気があります。
カリキュラムの内容や受講期間、スクール選びのポイントまでまとめた記事も参考にしてみてください。
■資格取得支援が充実した職場への転職を検討している方へ
カラフルエージェント介護は、介護業界に特化した転職エージェントで、介護福祉士・ケアマネジャー・看護師等の求職者と企業をマッチングします。
未経験からベテランまで希望にマッチした求人をご提案します！
受験料補助や資格手当など、資格取得を積極的にサポートする事業所の求人を優先的にご紹介することも可能です。
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5．「高卒で介護職はやめとけ」と言われる理由と失敗しない職場選び
ネガティブな声には、職場選びの失敗が関係しています。
データから離職の実態を把握し、長く働ける職場を見極めるポイントを解説します。
早期離職率のデータから見る現場のリアルな課題
厚生労働省の統計によると、新規高卒就職者の3年以内離職率は全体で37.9%で、医療・福祉業界においても早期に離職する人が一定数存在します。
新卒の就職後３年以内離職率（医療・福祉）
| 高卒 | 49.2％ |
| 大卒 | 40.8％ |
離職の背景には、夜勤を伴う不規則な生活への不適応、ボディメカニクス（身体に負担をかけない介護技術）を習得する前段階での身体的負担、あるいは職場の人間関係のミスマッチなどが挙げられます。
裏を返せば、自分に合った職場を選ぶことで、長く活躍できる可能性が大きく広がります。
参考：厚生労働省｜新規学卒就職者の離職状況(令和4年3月卒業者)を公表します
教育体制と資格取得支援が整った優良事業所の見分け方
失敗しないためには、労働環境と教育体制が整備された優良な職場を選ぶことが不可欠です。
厚生労働省のデータでは、医療・福祉の高卒3年以内離職率は約49%ですが、1,000人以上の大規模事業所に限ると約26%まで低下します。
規模の大きい法人は研修体制や資格支援が充実している傾向があり、職場選びの際の目安の一つになります。
併せて面接や施設見学の際には、以下のポイントを確認することが推奨されます。
資格取得支援制度
制度が実際に活用されているか確認
実績件数・利用率などを採用担当者に直接確認しましょう。
「制度はあるが誰も使っていない」職場には注意が必要です。
費用補助の範囲と上限額を確認
受験料・テキスト代・研修費など補助対象の範囲と金額を具体的に把握しておきましょう。
キャリアパス制度
職位・役割・賃金体系が文書化されているか確認
昇進条件や給与テーブルが明文化されているか確認を。
口約束だけの職場は将来的な不満につながりやすいです。
評価基準が公平で透明かどうか確認
誰がどのように評価するかが明確な職場は定着率が高い傾向にあります。
新人教育体制
専属の指導者（プリセプター）がつく制度があるか確認
入職後に担当の先輩が付く仕組みがあるか確認しましょう。
「見て覚えろ」スタイルは離職リスクを高めます。
段階的な育成プログラムが整っているか確認
未経験者向けの体系的なカリキュラムがあるか確認を。
OJTと研修の両輪が整っている職場が理想的です。
優良な職場を選ぶ際は、資格取得支援制度が形骸化せず実際に活用されているか、キャリアパスや評価基準が明文化されているか、そして新人への専属指導者や段階的な育成プログラムが整っているかを必ず確認しましょう。
制度の「有無」だけでなく「実態」を見極めることが重要です。
具体的な質問例
資格取得支援制度について
・受験料やテキスト代は全額補助されますか？上限はありますか？
・資格取得後の手当や昇給への反映はありますか？
キャリアパス制度について
・入職後、どのくらいのペースで昇進している方が多いですか？
・評価面談は年に何回実施されていますか？
新人教育体制について
・新人研修はどのくらいの期間、担当の先輩が付いてくれますか？
・未経験者向けの研修プログラムはどのような内容ですか？
質問への回答が曖昧だったり、「その都度対応します」といった答えが多い場合は、制度が整っていないサインである可能性があります。
具体的な数字や事例を答えられる職場を選びましょう。
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離職率の高さの背景には、職場環境のミスマッチが大きく関係しています。
介護職の離職率12.4%の実態をデータで深掘りし、長く働ける職場の選び方を具体的に解説した記事もあわせてご覧ください。
転職前に必ず確認しておきたいチェックポイントをまとめています。
6．高卒で介護職で働く際のよくある質問
「国家試験は受けられるの？」「学歴で給料は変わる？」など、高卒で介護職を目指す方が気になる疑問にまとめてお答えします。
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高卒でも介護福祉士の国家試験を受けられますか？
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福祉系高校を卒業した場合は、卒業後すぐに受験資格が得られます。
それ以外の高校を卒業した場合は、実務経験3年以上と実務者研修の修了が必要です。
どちらのルートでも、高卒から介護福祉士を目指すことは十分に可能です。
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介護職は学歴によって給料が変わりますか？
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多くの介護職場では、学歴よりも保有資格や職歴・経験年数によって給与が決まる傾向があります。
介護福祉士などの資格を取得することで手当が加算され、高卒でも大卒と同等以上の収入を得ているケースも珍しくありません。
7．高卒でも介護職は十分に目指せる
高卒・無資格でも介護職への就職は十分に可能です。資格取得や勤続年数によって収入は着実に上がり、国の支援制度も整っています。
「やめとけ」という声の背景には職場選びの失敗が多く、教育体制や資格支援が充実した事業所を選ぶことが長く活躍するための鍵です。
不安があるなら、まず一歩踏み出してみましょう。
■まずは相談から。あなたの希望に合った介護求人を一緒に探しましょう
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